ドイツサッカー協会、2026W杯ボイコット案を否決

2026年のワールドカップまで残り4か月余り。ドイツサッカー協会（DFB）が金曜日に発表した声明は、スポーツと政治の境界線をめぐる議論を再燃させた。

トランプ政権への抗議として浮上したボイコット案

発端は先週、DFB副会長のオケ・ゴットリッヒ氏による提案だった。ブンデスリーガクラブザンクトパウリの会長でもある同氏は、ドナルド・トランプ大統領の最近の行動と発言を理由に、ワールドカップのボイコットを「真剣に検討する時だ」と発言した。

トランプ政権は就任後、グリーンランドの買収構想や、これに反対するヨーロッパ諸国への関税威嚇など、欧州との関係に波紋を広げている。ベネズエラ問題や米国内の抗議活動への対応も、国際社会の懸念を招いている。

DFBの理事会は緊急会議を開き、6月11日から7月19日まで米国、カナダ、メキシコで開催される大会への参加を検討した。結果は明確だった。「我々はスポーツの統合力と、FIFAワールドカップが持つ世界的な影響力を信じている」。

内部批判と「スポーツ外交」の理念

興味深いのは、DFBがゴットリッヒ氏への間接的な批判も込めた点だ。「スポーツ政策に関する議論は内部で行われるべきで、公の場ではない」という表現は、組織内の意見対立を示唆している。

DFBは現在、政治、安全保障、ビジネス、スポーツ各界の代表者と連絡を取り、大会準備を進めているという。「来夏、他の出場チームと公正に競い合いたい。世界中のファンが、スタジアムやファンゾーンで平和なサッカーの祭典を祝ってほしい」。

この姿勢は、元FIFA会長ゼップ・ブラッター氏の発言と対照的だ。同氏は先週、ファンに大会への参加を控えるよう助言した。皮肉なことに、ブラッター氏は会長時代、ウクライナ問題を抱える2018年ロシア大会のボイコット要求には「サッカーはいかなる国でもボイコットされるべきではない」と反対していた。

日本から見た「スポーツと政治」の複雑さ

日本にとって、この議論は他人事ではない。2021年の東京オリンピックでは、新型コロナウイルス感染拡大の中での開催是非が問われた。当時も「スポーツの価値」と「現実的な懸念」の間で激しい議論が交わされた。

今回のドイツの決定は、スポーツ組織が直面する根本的なジレンマを浮き彫りにする。政治的メッセージを発する責任と、スポーツの「中立性」を保つ責任。どちらも正当性を持つ価値観だが、両立は容易ではない。

トランプ政権の旅行禁止措置により、一部の出場国のサポーターが大会に参加できない可能性も指摘されている。高額なチケット価格への懸念も含め、2026年大会は政治的な影響を受けた初のワールドカップになるかもしれない。