ジョージ・クルーニー トランプ訴訟へのメディアの対応を痛烈批判

「メディアは屈するべきではなかった」。ハリウッドスターのジョージ・クルーニー氏が、ドナルド・トランプ政権と訴訟で和解した大手放送局ABCとCBSを厳しく批判し、物議を醸しています。Variety誌が2025年12月30日に報じたカバーストーリーの中で、同氏はメディアの独立性が危機に瀕していると警鐘を鳴らしました。

ジョージ・クルーニー トランプ 訴訟和解を「屈辱」と表現

クルーニー氏が特に問題視しているのは、主要メディアがトランプ氏側からの法的圧力に対して、戦う前に「白旗を上げた」ことです。具体的には、ABCニュースが2024年12月にジョージ・ステファノプロス氏の発言を巡る名誉毀損訴訟で、トランプ大統領図書館へ1,500万ドルを支払うことで和解した件を指しています。同氏は「もしメディアが毅然とした態度を取っていれば、今のこの国の状況は違っていたはずだ」と述べています。

また、パラマウント社も、カマラ・ハリス前副大統領のインタビュー編集を巡る争いで1,600万ドルを支払うことに合意しました。この決定は、同社とスカイダンス・メディアとの合併承認を円滑に進めるための「政治的配慮」ではないかとの疑念を呼んでいます。さらに、この和解を批判したスティーヴン・コルベア氏の番組が突然打ち切られたことも、メディア業界に衝撃を与えています。

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保守化するメディアへの懸念と抵抗の動き

クルーニー氏は、CBSニュースの編集長に保守派のバリ・ワイス氏が就任したことについても「CBSを解体している」と非難しています。ワイス氏は最近、ベネズエラ人強制送還に関するドキュメンタリー番組の放送を差し止めたと報じられており、現場の記者からは「編集上の判断ではなく政治的判断だ」との不満が漏れています。

一方で、トランプ氏からの攻撃にさらされながらも踏みとどまる勢力もあります。ジミー・キンメル、ジミー・ファロン、セス・マイヤーズといった人気司会者たちは、トランプ氏からの解雇要求にもかかわらず、それぞれ2027年や2028年までの契約延長を勝ち取り、テレビの舞台で戦い続ける姿勢を見せています。