ジョージ・クルーニー、ドナルド・トランプの「凡作」批判に反論 2026年中間選挙に向けた火花

トランプ氏の看板スローガンで、トランプ氏自身を撃ち抜く。俳優のジョージ・クルーニーが、彼の映画を「凡作」と切り捨てたドナルド・トランプ大統領に対し、痛烈な皮肉を込めて反撃しました。これは、単なるセレブリティの喧嘩ではなく、2026年の政治シーンを占う前哨戦といえるでしょう。

ジョージ・クルーニーとドナルド・トランプの舌戦：きっかけは「フランス市民権」

事の発端は、ジョージ・クルーニーと妻のアマル氏がフランスの市民権を取得したことでした。2025年12月31日、トランプ氏は自身のSNS「Truth Social」で、クルーニー夫妻を「史上最悪の政治予想屋」と呼び、フランスへの移住を揶揄するような投稿を行いました。トランプ氏はさらに、「クルーニーは数少ない凡作映画よりも、政治活動で注目を集めてきた。彼は映画スターではなく、政治に文句ばかり言う凡庸な男だ」と激しく批判しました。

これに対し、現在64歳のクルーニーは、エンターテインメント・ウィークリー誌を通じて声明を発表しました。その内容は、「現大統領に完全に同意する。我々はアメリカを再び偉大にしなければならない（MAGA）」というトランプ氏自身の言葉を引用したものでした。しかし、クルーニーはその後に「11月から始めよう」と付け加え、次期中間選挙での民主党の巻き返しを示唆しました。

2024年のバイデン降板劇から続く因縁

トランプ氏がここまでクルーニーを敵視する背景には、2024年の大統領選挙におけるクルーニーの影響力があります。当時、ジョー・バイデン大統領の討論会での不調を受け、クルーニーはニューヨーク・タイムズ紙に寄稿し、バイデン氏に撤退を促しました。この動きが最終的にカマラ・ハリス氏への交代につながり、民主党内の勢力図を大きく塗り替えた経緯があります。