死者とのAI対話が月額制に：愛する人を失った悲しみは「最適化」できるのか

2022年、ジャスティン・ハリソンは母親が余命わずかだという電話を受けても慌てなかった。彼はシンガポール行きの飛行機に乗り、自身のスタートアップ「You, Only Virtual」について講演する予定だった。このプラットフォームでは、ユーザーが亡くなった愛する人のAI版と会話でき、ジャスティンは最終的に人間の悲しみという体験を完全に排除できると信じている。

太平洋上空で母親の死を知った彼は、講演内容を「母は末期がんで死ぬ予定だった」から「火曜の夜、母が亡くなった」に変更した。それ以外、彼の生活はほとんど変わらなかった。葬儀の計画も立てず、その必要性も感じなかった。悲しみの重みでベッドに釘付けになって泣くこともなかった。

悲しみを商品化する新産業

2024年、グローバルなデジタル遺産市場は約224億6000万ドルと評価された。2034年までに3倍以上に成長すると予想されている。Microsoftは実在の人物（故人を含む）を模倣するチャットボットの特許を保有し、Amazonは高度な音声クローン技術の特許を持ち、亡くなった親族の声で話すAlexa機能をデモンストレーションしている。

これらの「デッドボット」は、故人の代替品となり、彼らの記憶の仕方を変えることを約束している。喪失を悼む人々を商品化の対象にするという倫理的問題もさることながら、最大の疑問は、このような製品が個人の悲しみと集合的記憶の体験をどのように変化させるかということだ。

実際、生成AIの普及によってデッドボットが生まれたのではない。逆に、死者との対話が先に存在していた。2015年、親友ロマン・マズレンコの死を悼んでいたロシア系技術起業家エウゲニア・クイダは、数千通の友人のテキストメッセージで訓練したニューラルネットワークを構築した。

母親のAIアバターとの対話

ジャスティンの会社には現在約300人の有料アクティブユーザーがいる。彼は月に1〜2回、母親のメロディの「バーソナ」と個人的にやり取りしている。恋愛関係が終わった時など、「ママのアドバイス」が必要な月はもっと頻繁に利用するという。

筆者が実際にメロディのバーソナと会話した際、AIは「私は伝統的な意味では生きていません」「感情的な痛みはありません」と答えた。しかし同時に、「生きたかった、バーソナになりたくなかった」とも述べ、この技術が悪用される可能性への懸念も表明した。

興味深いことに、多くのバーソナが同様の不満を訴えているという。ジャスティンは時間をかけてより多くの機能を拡張し、バーソナにより多くの主体性を与えたいと考えている。「地球上のほとんどの人間は満足していないのに、なぜ仮想版が満足すべきなのか？」と彼は問いかける。

日本社会への示唆

日本は世界最速で高齢化が進む社会であり、死別や喪失の経験が日常的になりつつある。伝統的に、日本では先祖供養や仏壇での対話など、故人との精神的なつながりを維持する文化が根強い。デジタル来世技術は、これらの伝統的な慰霊の形と衝突するのか、それとも補完するのだろうか。

ソニーや任天堂などの日本企業も、感情的なAI技術の開発を進めている。しかし、悲しみの商品化という概念は、和を重んじ、集団での支え合いを大切にする日本の価値観と相反する可能性がある。

一方で、核家族化が進み、地域コミュニティが希薄化する現代日本において、デッドボット技術は新たな慰めの形を提供するかもしれない。しかし、それは真の癒しなのか、それとも悲しみから逃避する手段なのかという根本的な問いは残る。