中国は海底を「見える化」している――潜水艦戦争の準備か

中国の調査船42隻が太平洋・インド洋・北極海の海底を広範囲にマッピング中。米海軍の潜水艦優位が崩れる可能性を、軍事専門家9人が指摘。日本周辺海域でも活動が確認されている。

日本の近海で、中国の調査船が何かを「測っている」。

2024年10月、中国・海洋大学が運航する調査船「東方紅3号」が日本近海に現れ、海底に設置された水中センサー群を確認した。翌2025年5月、同じ海域に再び姿を見せた。その後、同船はスリランカとインドネシアの間の海域を縦横に航行し、世界の海上貿易の要衝であるマラッカ海峡へのアプローチを調査した。大学側は「泥質調査と気候研究」と説明しているが、軍事専門家たちの見方は異なります。

「透明な海」計画の全貌

これは孤立した事例ではありません。ロイターがスターボード・マリタイム・インテリジェンス（ニュージーランド）の船舶追跡データを用いて過去5年以上にわたり42隻の中国調査船の動きを分析したところ、太平洋・インド洋・北極海にまたがる大規模な海底調査作戦の全容が浮かび上がりました。

この取り組みの原点は2014年にさかのぼります。海洋大学の科学者呉立新氏が「透明な海（Transparent Ocean）」構想を提唱し、山東省政府から少なくとも8,500万ドル（約127億円）の支援を取り付けました。特定海域の水温・塩分・海流・地形を網羅的に把握することで、海中を「見える化」しようという計画です。

軍事的な意味はどこにあるのか。潜水艦は音波で探知されます。しかし、その音波の伝わり方は海底地形・水温・塩分濃度によって大きく変化します。元米海軍潜水艦司令官のトム・シュガート氏（現・新米国安全保障センター上級研究員）は「音波と潜水艦の動きは水中環境に強く左右される」と説明します。つまり、詳細な海洋データを持つ側が潜水艦戦で圧倒的に有利になるのです。

日本周辺から、グアム、ハワイまで

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船舶追跡データが示す調査範囲は、日本の安全保障担当者が見れば息をのむはずです。

フィリピン東方の海域では最も集中的な調査が行われています。この海域は「第一列島線」――日本列島から台湾、ボルネオ島へと続く、米国の同盟国が支配する島嶼の連なり――の外側に位置します。元オーストラリア海軍武官のピーター・リービー氏は「中国は第一列島線に封じ込められることを極度に恐れている。この調査は、その外に打って出る意志の表れだ」と指摘します。

さらに、米軍の原子力潜水艦が配備されているグアム周辺、米太平洋艦隊の拠点であるハワイ周辺の海底も調査対象に含まれています。パプアニューギニアの海軍基地近くの海底尾根、そしてオーストラリアの主要潜水艦基地へのルート上にあるクリスマス島周辺も例外ではありません。

米海軍情報局長のマイク・ブルックス少将は今月、米議会委員会での証言で「中国の調査活動は劇的に拡大しており、潜水艦の航行・隠密行動・海底センサー配備を可能にするデータを提供している」と述べました。

「民軍融合」という戦略

ここで重要なのが、習近平政権が推進する「民軍融合」という概念です。民間の科学研究と軍事技術開発を意図的に統合するこの方針のもと、海洋大学のような国家関連研究機関が収集したデータは、軍事目的に転用される可能性があります。実際、海洋大学の学長は2021年に「海軍との緊密な関係」と「海洋強国・国防建設への貢献」を公言しています。

米海軍戦争大学のライアン・マーティンソン准教授は「何十年もの間、米海軍は海洋戦闘空間の知識において非対称的な優位を持てると仮定できた。中国の取り組みはその優位を侵食しようとしている」と警告します。

日本にとって、この問題は対岸の火事ではありません。自衛隊の対潜水艦作戦能力は日米同盟の重要な柱の一つです。日本周辺海域の海底情報が中国に蓄積されるほど、有事における海中の「見えない戦場」での均衡が変化する可能性があります。