VIVIZら3組が契約解除通知、K-POPの「離脱」が示すもの

VIVIZ、イ・ムジン、BE'OがBig Planet Made Entertainmentに専属契約解除を通知。K-POP業界における所属事務所とアーティストの関係性に迫る。

事務所の名前を冠したグループが、その事務所を去る——K-POPの世界では、これは決して珍しいことではありません。しかし、同じ事務所から3組のアーティストが同時に契約解除を通知したとなれば、話は変わってきます。

何が起きたのか

2026年3月19日、韓国メディアはVIVIZ（ビビズ）、イ・ムジン、BE'O（ビオ）の3組が、所属事務所であるBig Planet Made Entertainment（以下、BPM）に対して専属契約の解除通知を送ったと報じました。BPM側は報道を受けて短いコメントを発表したものの、詳細については明らかにしていません。

VIVIZはGFRIENDの元メンバー、ウナ・シンビ・ウムジが2022年に結成した3人組ガールグループです。イ・ムジンは繊細な歌声で知られるシンガーソングライターで、BE'Oはヒップホップシーンで人気を集めるラッパーです。3組ともBPMの看板アーティストとして活動してきました。

現時点では、契約解除の具体的な理由は公表されていません。しかし、3組が同時に動いたという事実は、個別の判断というよりも、事務所との関係において何らかの共通した問題が存在した可能性を示唆しています。

K-POPにおける「離脱」の歴史

K-POP業界では、アーティストと事務所の契約トラブルは長年にわたる課題です。2009年、東方神起のメンバー3人がSMエンタテインメントを相手取って専属契約の効力停止仮処分を申請した事件は、業界全体に大きな衝撃を与えました。その後、韓国公正取引委員会は2009年に「標準専属契約書」のガイドラインを策定し、2014年にはさらに改定が行われました。

しかし制度が整備されても、アーティストと事務所の間の緊張関係は続いています。収益配分、活動方針の決定権、プライベートの管理など、見えにくい部分での摩擦は依然として存在します。

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BPMは、かつてNHN Entertainmentの音楽部門として出発し、独立した中堅事務所です。大手に比べてリソースは限られますが、独自の色を持つアーティストを抱えてきました。今回の一斉通知は、事務所の今後の運営に少なからず影響を与えることが予想されます。

日本市場への視点

VIVIZは日本でも一定のファン層を持ち、日本語コンテンツの発信や日本でのイベント開催も行ってきました。契約解除後の活動方針によっては、日本のファンへの影響も出てくる可能性があります。

日本のK-POPファンにとって気になるのは、「推しのアーティストが今後どのような形で活動を続けるのか」という点でしょう。契約解除後に新事務所への移籍、あるいは独立という選択肢が取られることが多いですが、移行期間中はコンテンツの更新が滞るケースもあります。

また、日本の音楽業界と比較すると、K-POPの事務所システムは「育成型」の色合いが強く、アーティストの個人ブランドよりも事務所のブランドが前面に出ることが多い構造です。日本では近年、アーティスト自身がSNSや自主レーベルを通じて直接ファンとつながる動きが広がっていますが、K-POPでも同様の変化が起きつつあるのかもしれません。