CMEが王座陥落、ビットコイン先物市場の主役がバイナンスに交代。機関投資家の需要減が背景

ビットコイン先物市場の勢力図が大きく塗り替えられました。CoinGlassの最新データによると、世界最大級の暗号資産取引所バイナンスが、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）を抜き、ビットコイン先物の建玉（OI: Open Interest）残高で世界首位の座を獲得しました。

データによれば、バイナンスの建玉残高は約12万5000 BTC（想定元本112億ドル相当）に達した一方、CMEは約12万3000 BTC（同110億ドル）に減少し、2024年2月以来の低水準を記録しました。CMEは2023年11月以降、機関投資家によるビットコイン現物ETF承認への期待感を背景に首位を維持していましたが、その優位性が失われた形です。

この地殻変動の主な要因は、機関投資家の間で主流だった「ベーシス取引」の収益性低下にあります。ベーシス取引とは、ビットコイン現物を購入すると同時に先物を売却し、両市場間の価格差（プレミアム）から利益を得る裁定取引戦略です。Veloのデータによると、かつては年率15%に達したこともあるCMEのベーシスレート（プレミアム）は、現在約5%まで縮小しています。このリターン低下が、CMEを主戦場としていた機関投資家の需要を減退させたと見られています。

一方で、主に個人投資家が価格の方向性を予測して取引するバイナンスの建玉残高は、年間を通じて安定的に推移しています。現物と先物の価格が収斂し、市場の効率性が高まるにつれて裁定取引の機会が減少しており、市場の成熟を示す一側面とも言えるでしょう。

今回の首位交代は、単なる取引所の順位変動以上の意味を持ちます。これは、ビットコイン市場が「裁定取引の時代」から「方向性予測の時代」へと重心を移しつつある兆候かもしれません。市場の効率化によって機関投資家向けの低リスク戦略が魅力を失う一方、マクロ経済や資産のファンダメンタルズに基づいた個人・機関双方の投機的取引の重要性が増しています。投資家は、これまで以上に市場の大きな流れを読む力が求められることになるでしょう。